実家暮らし、しかもフリーター。
別に一流企業に入社したいとか、いい女、いい男連れて、フェラーリに乗りたいとか、ブランドもののバッグ持ちたいとか、なんて野望なし。
平々凡々に生きていけたらそれでいいと思っている。
少しの不安もありながら、生きている。
そんな人はわりかし多い。
そんな人が実家暮らしで一生フリーターでいることは大丈夫なのか？フリーターは年齢が上がるにつれて収入が減りやすく、生活が難しくなることがある。
現実問題、実家暮らしでも「なんとかなる」とは言いにくいのが現実。
この記事では、実家暮らしで、一生フリーターでいることのメリットやデメリット、フリーターで生きていく方法をお伝えします。
実家暮らしで一生フリーターは可能か？
実家に住んでいて、一生フリーターを続けることは可能なのか？結論としては、「一生フリーターを続けても大丈夫」はケースバイケースで異なるとしか言えない。
以下では、フリーターを続けることが難しい理由やお金のことについて説明していく。
「このまま実家暮らしでフリーターを続けてもいいのかな？」と悩んでいる方は、ぜひ読んでみてください。
フリーターを続けるのが難しい理由は、まず
- 安定した収入が得にくい
- 将来の計画が立てにくい
という点だ。アルバイトやパートの仕事は、フルタイムの正社員の仕事に比べて収入が少ないことが常識。また、雇用が不安定なため、長期的な計画が難しくなる。
金銭的な面でも、フリーターとして生活することは大変だ。
唯一の救いは実家暮らしであれば「家賃」がかからないこと。これはめちゃくちゃデカい！
一人暮らしでの家賃分を、将来のための貯金にすることが可能だ。したがって、フリーターを続けることに不安を感じる方は、実家暮らしに戻るか他の選択肢も考えることも重要になってくる。
金銭事情から見る「一生フリーター」
金銭面から考えると、お金を稼ぎたいと考える人には、一生フリーターを続けるのは難しい。
フリーターは年を重ねるにつれて収入が減ることが多いからだ。年齢と共に体力が落ちて、できる仕事が少なくなるのが主な理由。
そのため、一生フリーターを続けるには、若いうちにしっかりとお金を貯めておくことが大切だと言われる。
ただし、フリーターの方が老後も安定した生活を送るためには、かなりの金額を貯金する必要がある。
詳しい内容は次の項で説明していくので、今後の進路を考えるときの参考にしてくれ。
老後に必要な貯金額のうそ
未婚のフリーターが65歳で仕事を辞めて、85歳まで生活するためには、約2,930万円の貯金額が理論上必要と言われている。この金額は、生活にかかる費用を基に計算している。
でも実際問題６５歳で仕事をやめてから、死ぬまで働かないということがあるか？
2025年現在で６５歳の有名人と言えば「真田広之さん」、「氷室京介さん」、「佐藤浩市さん」、「船越英一郎さん」、「西村正彦さん」などが挙げられる。
現役バリバリの人たちだ！普通に健康あればこの先10年、20年は全然いけそうだ！
ちなみに以下の表は、総務省の家計調査から得た、世帯主の年齢別の消費支出を示している。
| 年齢層 | 1ヶ月の消費支出 |
|---|---|
| 60～69歳 | 30万6,476円 |
| 70歳以上 | 24万9,177円 |
60代の1ヶ月の生活費は約31万円、70代の生活費は約25万円。これを1年にすると、60代が約372万円、70代が約300万円になる。65歳で仕事を辞めた場合の85歳までの生活費は、以下のように計算できる。
372万円×5（65～70歳）＋300万円×15（70～85歳）＝6,360万円。
ちなみにこの金額は2人以上の世帯の場合のため、未婚のフリーターでは6,360万円÷2＝3,180万円になる。
2024年4月からの国民年金は月額6万8,000円なので、65歳から85歳までの20年間で約1,600万円の年金がもらえることになる。
したがって、未婚のフリーターが老後の生活を送るためには、1,580万円の不足となる。
これを逆算してみる。
1,580万円÷20年÷12か月＝約65,800円。
つまり年金以外に月に66,000円稼げばいい訳だ。月に15日アルバイトとして働けば1日4,400円稼げばよい。けっこう可能な額だと思いません？もちろん前段でも書いたが、頭と体は健康であるのが絶対条件だ。
でも正社員としてストレスだらけの中で働いてきた人たちに比べ、精神的には自由で生きてきたフリーターは気力も体力も擦り切れておらず、十分いける。
年金のみで老後の生活は厳しい
年金だけでは老後の生活は厳しい。先ほど述べたように、老後20年間に必要な生活費は約3,180万円。社会保険に入っていない独身のフリーターの場合、国民年金の総受給額は約1,600万円なので、年金だけでは生活を支えるのは難しい。
もちろんここでのフリーターの場合、実家に住むのが前提。実家に住むことで、両親の理解が得られれば、食費や光熱費を抑えられます。支出を抑えられれば、貯金を増やすことができます。
もし、フリーターを続けながら一人暮らしをする場合は、家賃をできるだけ抑えたり、固定費を調整したりして節約が必要になる。
フリーターの割合はどれほどか？
フリーターの割合はどれくらいなのか？また、ずっとフリーターのままでいる人はいるのか？ここでは、フリーターの割合を年代や卒業後の状況に分けて説明していく。さらに、フリーターから正社員に就職する人の割合についてもふれておく。
フリーターの状況を知るために、次のような情報がある。
【年代別】実家暮らしのフリーター割合
フリーターとして実家に住んでいる人の年齢別の割合について、総務省の「労働力調査（詳細集計）2023年（令和5年）平均結果の概要」によると、65歳以上のフリーターが最も多いことがわかる。以下の表は、フリーターの年齢別の割合をまとめたものです。
| 年齢層 | フリーターの割合 |
|---|---|
| 65歳以上 | 76.8％ |
| 15～24歳 | 50.9％ |
| 55～64歳 | 44.1％ |
| 40～54歳 | 30.4％ |
| 35～44歳 | 27.0％ |
| 25～34歳 | 22.5％ |
65歳以上の次にフリーターが多いのは、15～24歳の世代。
この世代は、大学を卒業した後や就職活動が上手くいかなかったためにフリーターを選んでいることが考えられる。これについては、次の項目で既卒と第二新卒の割合を見ていく。
既卒と第二新卒におけるフリーターの割合
現在、フリーターとして働いている人の中で、既卒者の割合が第二新卒者よりも多いことが分かる。独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査によると、特に男性と女性で見ても、既卒者がフリーターを選ぶ割合が高いようだ。
就職活動で内定がもらえなかったために、フリーターの道を選んだ既卒者もいると考えられる。
フリーターが正社員になる割合はどれくらい？
フリーターから正社員になる人の割合は、フリーターを続ける期間が長くなるほど低くなる傾向がある。独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査によると、フリーターを5年以上続けている人が正社員になれたのは32.3％だった。
以下は、フリーターを続ける期間ごとの正社員になれた割合です。
| フリーター継続期間 | 正社員になれた割合 |
|---|---|
| 1年以内 | 68.8％ |
| 1年～2年 | 61.2％ |
| 2年～3年 | 56.6％ |
| 3年～4年 | 61.1％ |
| 4年～5年 | 37.9％ |
| 5年以上 | 32.3％ |
フリーターが1年以内だった人は、正社員になれる割合が68.8％と高いことが分かる。このことから、フリーターの期間が短いほど正社員に就職する可能性が高いと言える。したがって、フリーターから正社員にと就職を考えているフリーターは、できるだけ早く就職活動を始めるべきだ。
参照元：独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書 No.213大都市の若者の就業行動と意識の変容―第5回若者のワークスタイル調査」
「一生フリーターのメリット」
一生フリーターでいることには、正社員よりも自分に合った働き方ができるという利点がある。ここでは、一生フリーターの良さについて考察する。正社員との働き方の違いを見てみよう。
フリーターのメリットには以下のような点がある：
| メリット | 説明 |
|---|---|
| 柔軟な働き方 | 自分のライフスタイルに合わせて働く時間を選ぶことができる。 |
| 仕事の選択肢が多い | 自分の興味のある仕事を選びやすい。 |
私生活重視の働き方
フリーターは、私生活を重視した働き方ができるのが特徴だ。シフト制で働くことが多く、自分の希望に合わせて働く日や時間を選ぶことができる。つまり、「私生活を大切にしたい」とか「趣味やプライベートの時間を優先したい」と考えている人には、フリーターという働き方が適している。
ただし、フリーターは収入が安定しにくく、長期のキャリアを築くのが難しいこともある。なので、生活スタイルに合わせて計画的に働くことが大切です。
希望職種での働きやすさ
フリーターとして働くことは、自分に合った仕事を選びやすいという点で大きなメリットがあります。フリーターは正社員よりも採用される可能性が高く、希望する働き方ができることが多いです。
また、副業をすることもできるため、複数の仕事を持つことが可能だ。
正社員よりも業務が軽減（ストレスが減る）
フリーターとして働くと、正社員に比べて仕事の負担が軽くなる。正社員は会社の長期的な目標に貢献する役割が求められるが、フリーターは短期的な仕事やサポートが中心。そのため、重要な役職を任されることは少なく、プレッシャーもあまり感じなくて済む。
フリーターは契約に基づいた労働時間で働くことが多く、残業も少ない。
また、決まったシフトで働くことができるため、仕事と私生活をしっかり分けることができる。これにより、「負担のかかる仕事を避けたい」や「自分のペースで働きたい」という人には、フリーターの働き方が理想的かもしれない。
ただし、収入は正社員より安定しにくいので、生活を安定させるためには計画的に働くことが大切です。
実家暮らしのまま一生フリーターを続けるデメリット
実家に住んでいるまま一生フリーターを続けることには、いくつかのデメリットがある。
フリーターとして働くことは、柔軟な働き方や自由な時間を得られる一方で、将来の経済的な不安を避けることは難しい。ここでは、一生フリーターを続けることによるデメリットを紹介する。
これからの自分の人生を考える上で、「まさかこんな未来が待っているとは…」と後悔しないためにも、今のうちにデメリットを確認しておこう。
実家に住んでいるままフリーターを続けることのデメリットは以下の通り。
| デメリット | 説明 |
|---|---|
| 経済的不安 | 将来的に安定した収入が得られない可能性がある。 |
| キャリアの形成が難しい | 正社員としての経験が積めず、スキルも身に付きにくい。 |
病気や怪我で収入が得られなくなるリスク
フリーターは病気や怪我で働けなくなると収入が減るリスクがある。時給や日給で働いている場合、働けないと当然その分のお金がもらえなくなる。
病気の時に支援を受けるための健康保険は、加入条件を満たさないと入れないので注意が必要だ。健康保険や社会保険の加入には、労働時間や雇用期間などの基準がある。
フリーターが有給休暇を取得するには、いくつかの条件を満たさなければならない。厚生労働省によると、以下の条件がある。
| 条件 | 内容 |
|---|---|
| 6ヶ月以上勤務 | 同じ雇用者のもとで働く |
| 出勤率 | 契約した労働日の80%以上出勤 |
ただし、フリーターは正社員よりも有給休暇の日数が少ないことがあるので、気を付けなければならない。有給休暇の日数は出勤率によって変わる。
正社員に対して雇用の安定性が欠ける
フリーターは、正社員よりも雇用が不安定だ。これは、フリーターが会社と期間を決めた契約を結んでいるため。
そのため、会社の経営が悪くなると、正社員よりも先に解雇される可能性がある。もし突然解雇されると、収入がなくなり、生活が厳しくなる。
ただし、フリーターには無期転換ルールという制度があり、これを利用することで働き続けられるチャンスもある。
この制度は、同じ会社で5年以上働いている場合に申し込むことで、無期雇用契約に変更できるというもの。しかし、このルールには例外があるため、注意が必要だ。
年齢が進むにつれて正社員の就職難易度が上がる
年齢が上がると、正社員としての就職が難しくなるのがフリーターのデメリット。
ある資料によると、フリーターを続ける期間が長いほど、正社員になれる割合が減ることがわかる。これは、年齢とともに体力が落ちることや、採用の条件が厳しくなることが影響している。
また本人の労働意欲も減少してくるのも原因だ。
厚生労働省の指導で年齢制限を設けることは禁止されているが、企業は自社にとって必要な人材を優先的に選ぶ傾向がある。そのため、フリーターとして年齢を重ねると、正社員として雇ってくれる会社が少なくなると言える。
ただし、この傾向も超少子高齢化が進むと変わってくる可能性もある。働き手がいないのだから、当然のように門戸は広がる。
老後の年金が減少する
フリーターは、正社員に比べて老後にもらえる年金が少なくなる可能性がある。国民年金の場合、支給額は月に6万8,000円。
一方、厚生年金では、平均的な収入で40年間働いた場合、夫婦2人分で月に23万483円受け取れる。一人分だと約11万5,241円になり、国民年金よりも約4万7,241円多い。
フリーターが厚生年金に加入するためには、労働時間と日数が正社員の4分の3以上である必要がある。
ただ年齢にもよるが厚生年金に払った額よりも受け取れる額が少ない可能性もあるので一概に厚生年金の方が良いとは限らない。
希望のライフプラン実現が困難に
フリーターは、希望するライフプランを実現するのが難しいことが多い。特に、社会的な信用度が低いため、車や家を買うためのローンを組むのが難しい場合がある。ただこれも欲を出さなければ良いので問題ないともいえる。
また、将来結婚や子育てを考えていても、収入が不安定だとそれが難しくなる。収入がしっかりしていないと、ライフプランを実現するためのハードルが高くなります。
周囲との価値観の差が生じやすい傾向
フリーターを続けると、周りの人との価値観にズレが生じやすい。例えば、同じ年齢の友人が正社員として働いている場合、収入の違いからお金や生活に対する考え方が変わることがある。
このため、友人たちが結婚したり子どもを持ったりしていると、話が合わなくなり、結果的に距離ができることもある。
もし「一生フリーター」がいやなら
フリーターから正社員になるためには、現在の職場で働き方を見直すか、別の会社に転職することが効果的。ここでは、フリーターから正社員になる方法を解説する。もし「働き方を変えたい」と思っているなら、ぜひ読んでみてくれ。
正社員登用制度の活用方法
フリーターから正社員になる方法の一つは、雇用先の正社員登用制度を利用することだ。
これを利用すれば、フリーターから正社員に転職できる。職場に慣れた状態で働き方を変えられるのは、良い点だ。
ただし、正社員登用制度は法律で決まっているわけではなく、会社によっては実施していないこともある。
また、登用試験の内容も会社によって異なる。要はあなたがその会社にとって使える人間かどうかで決まると言ってもよい。
あなたがその仕事を気に入りもっと責任ある仕事をしたいというのであれば全力で仕事をこなしていればチャンスはあるかもしれない。
転職支援サービスの活用
転職支援サービスを利用することは、正社員としての就職を成功させるために役立つ。
どんな転職支援サービスがあるのかを以下にまとめた。自分で転職サイトを見ているけれど、不安を感じている方は参考にしてみて。
以下のポイントを考えてみましょう。
- 転職エージェントの利用
- オンラインセミナーに参加
- 履歴書の添削サービスを受ける
ハローワークへの相談
ハローワークに相談するのは、求人について考える一つの方法だ
ハローワークは全国に500以上の場所があり、求職の相談や職業訓練、面接の準備などのサポートを受けることがでる。これらのサービスは無料で、周辺地域の求人に関して特に強い情報がある。
就職・転職エージェントへの登録
就職・転職エージェントは、仕事を探す手助けや選考対策をしてくれるサービスだ。専任のアドバイザーがいて、面接の日程調整や給与の交渉を手伝ってくれることもあるので、就職活動の不安を和らげることができる。
実家暮らしのフリーターが一生安定を目指す方法
実家に住んでいるフリーターが、将来の安定を目指すためには、まず自分の状況を見直すことが大切です。どんな仕事をしたいのか、何を学びたいのかを考えることで、次のステップが見えてきます。
具体的には、以下のようなステップを踏むことが有効です。
- 自分の興味を知ること
- 必要なスキルを身につけること
- 求人情報を探すこと
- 面接の準備をすること
これらを実践することで、より良い仕事に就くチャンスが広がります。例えば、料理が得意なら飲食業界を考えるなど、自分の得意分野に目を向けることが重要だ。
また、周りの人に相談することも助けになります。友人や家族、キャリアの専門家に話してみることで、新しい視点を得られるかもしれない。
最後に、焦らずじっくり取り組むことが重要です。自分のペースで進むことで、より良い結果を得られる。
よくある質問
以下に「実家暮らし 一生 フリーター」に関するよくある質問をまとめています。
フリーターは何歳まで許される？
男女ともにフリーターとして働けるのは何歳までなのか？
フリーターとして続けられる年齢に明確な制限は存在しないが、一般的に就職市場では若さが重視される傾向が強く、20代のうちに正社員を目指すことが推奨されている。
特に、未経験の職種や新卒と同様の扱いを受けやすい既卒・第二新卒の枠は25歳前後が上限とされることが多いです。
ただ今後の日本社会は人手不足になる可能性が高いので、門戸は広がる可能性がある。
フリーターは月何万稼げる？
フリーターの月収の平均は18万円。
厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、非正規雇用（パートやアルバイトを含む）の平均月収は18万円で、男性は20万円、女性は16万円という結果。
しかし、フリーターは個人で国民年金や国民健康保険に加入し、さらに所得税や住民税も支払う必要があるため、手取りは平均よりも少なくなる。
20代のフリーターは何人に1人ですか？
平成30年の若年者雇用実態調査によると、学生を除く20代の中で非正規雇用として働くフリーターの割合は27.4%だ。
男女別で見てみると、20代のフリーター男性の割合は22%、20代のフリーター女性の割合は33%となっている。
つまり、男性よりも女性の方がフリーターとして働いている割合が高いことがわかる。
フリーターは無職扱いですか？
フリーターは無職扱いにはならない。
無職とは働いていない状態を指すが、フリーターはアルバイトや派遣で働き、収入を得ているからだ。
雇用形態が非正規であっても実際に働いているため、アルバイトは無職とは見なされず、フリーターと無職は同じではない。
